バーチャルオフィスの羅針盤

【276拠点】東京都のバーチャルオフィス一覧

東京都でバーチャルオフィスを探す人向けに、月額料金・登記可否・初期費用などを同じ基準で比較できる一覧です。

該当 276
METSオフィス赤羽店
METSオフィス赤羽店
登記可特商法表記郵便転送会議室
北区赤羽
赤羽駅 徒歩1分 / 赤羽岩淵駅 徒歩7分
月額が最安キャンペーンあり初期費用 ¥3,850〜
住所利用
¥270〜/月
初年度総額¥7,090〜
料金プランを見る
METSオフィス日本橋兜町店
METSオフィス日本橋兜町店
登記可特商法表記郵便転送会議室
中央区日本橋兜町
日本橋駅 徒歩5分 / 茅場町駅 徒歩4分
月額が最安キャンペーンあり初期費用 ¥3,850〜
住所利用
¥270〜/月
初年度総額¥7,090〜
料金プランを見る
METSオフィス新宿三丁目店
METSオフィス新宿三丁目店
登記可特商法表記郵便転送会議室
新宿区新宿
新宿三丁目駅 徒歩3分 / 新宿駅 徒歩10-15分
月額が最安キャンペーンあり初期費用 ¥3,850〜
住所利用
¥270〜/月
初年度総額¥7,090〜
料金プランを見る
METSオフィス新宿御苑店
METSオフィス新宿御苑店
登記可特商法表記郵便転送会議室
新宿区新宿
新宿御苑前駅 徒歩3分 / 新宿三丁目駅 徒歩5分
月額が最安キャンペーンあり初期費用 ¥3,850〜
住所利用
¥270〜/月
初年度総額¥7,090〜
料金プランを見る
レゾナンス秋葉原店
レゾナンス秋葉原店
登記可郵便転送会議室
千代田区神田須田町
秋葉原駅 徒歩4分 / 神田駅 徒歩4分
キャンペーンあり初期費用 ¥5,500〜
法人登記
¥990〜/月
初年度総額¥17,380〜
料金プランを見る
レゾナンス青山店
レゾナンス青山店
登記可郵便転送会議室
港区北青山
青山一丁目駅 徒歩30秒
キャンペーンあり初期費用 ¥5,500〜
法人登記
¥990〜/月
初年度総額¥17,380〜
料金プランを見る
レゾナンス恵比寿店
レゾナンス恵比寿店
登記可郵便転送会議室
渋谷区恵比寿西
恵比寿駅 徒歩4分 / 代官山駅 徒歩6分
キャンペーンあり初期費用 ¥5,500〜
法人登記
¥990〜/月
初年度総額¥17,380〜
料金プランを見る
レゾナンス銀座店
レゾナンス銀座店
登記可郵便転送会議室
中央区銀座
新富町駅 徒歩3分 / 東銀座駅 徒歩3分
キャンペーンあり初期費用 ¥5,500〜
法人登記
¥990〜/月
初年度総額¥17,380〜
料金プランを見る
レゾナンス日本橋店
レゾナンス日本橋店
登記可郵便転送会議室
中央区日本橋室町
三越前駅 徒歩2分 / 日本橋駅 徒歩6分
キャンペーンあり初期費用 ¥5,500〜
法人登記
¥990〜/月
初年度総額¥17,380〜
料金プランを見る
レゾナンス六本木店
レゾナンス六本木店
登記可郵便転送会議室
港区六本木
六本木一丁目駅 徒歩約3分 / 六本木駅 徒歩8分
キャンペーンあり初期費用 ¥5,500〜
法人登記
¥990〜/月
初年度総額¥17,380〜
料金プランを見る
レゾナンス渋谷駅前店
レゾナンス渋谷駅前店
登記可郵便転送会議室
渋谷区神南
渋谷駅 徒歩3分 / 明治神宮前駅 徒歩10分
キャンペーンあり初期費用 ¥5,500〜
法人登記
¥990〜/月
初年度総額¥17,380〜
料金プランを見る
レゾナンス新宿店
レゾナンス新宿店
登記可特商法表記郵便転送電話番号+3
新宿区西新宿
新宿駅 徒歩2分 / 都庁前駅 徒歩7分
キャンペーンあり初期費用 ¥5,500〜
法人登記
¥990〜/月
初年度総額¥17,380〜
料金プランを見る
NAWABARI目黒店
NAWABARI目黒店
登記可特商法表記
目黒区自由が丘
自由が丘駅 徒歩6分 / 九品仏駅 徒歩9分
キャンペーンあり初期費用 ¥5,500〜
住所利用
¥1,100〜/月
初年度総額¥18,700〜
料金プランを見る
アントレサロン浜松町店
アントレサロン浜松町店
登記可郵便転送会議室
港区浜松町
大門駅 徒歩1分 / 浜松町駅 徒歩4分 / 芝公園駅 徒歩8分
クーポンあり初期費用 ¥0
法人登記
¥4,180〜/月
初年度総額¥50,160〜
料金プランを見る
アントレサロン東京店
アントレサロン東京店
登記可郵便転送電話番号電話転送+2
中央区日本橋
東京駅 徒歩3分 / 日本橋駅 徒歩3分
クーポンあり初期費用 ¥0
法人登記
¥4,180〜/月
初年度総額¥50,160〜
料金プランを見る
Karigo調布店
Karigo調布店
登記可特商法表記郵便転送
調布市西つつじヶ丘
つつじが丘駅 徒歩4分
初期費用 ¥7,300〜
法人登記
¥4,700〜/月
初年度総額¥63,700〜
料金プランを見る
Karigo恵比寿代官山店
Karigo恵比寿代官山店
登記可特商法表記郵便転送
渋谷区代官山町
代官山駅 徒歩3分 / 恵比寿駅 徒歩8分
初期費用 ¥7,300〜
法人登記
¥4,700〜/月
初年度総額¥63,700〜
料金プランを見る
Karigo高円寺店
Karigo高円寺店
登記可特商法表記郵便転送
杉並区高円寺南
高円寺駅 徒歩3分
初期費用 ¥7,300〜
法人登記
¥4,700〜/月
初年度総額¥63,700〜
料金プランを見る
Karigo目黒店
Karigo目黒店
登記可特商法表記郵便転送
目黒区上目黒
中目黒駅 徒歩2分
初期費用 ¥7,300〜
法人登記
¥4,700〜/月
初年度総額¥63,700〜
料金プランを見る

東京都の市区町村・エリアから探す

東京都のバーチャルオフィス料金相場

このエリアの相場(目安・掲載276拠点から算出)

月額毎月かかる料金(¥/月)

全プラン最安
¥270〜/月
登記可の最安
¥880〜/月
登記可の相場(中央値)
¥5,005/月265/276拠点

初年度総額1年目の合計(初期費用+年会費+月額×12)

全プラン最安
¥7,090
登記可の最安
¥16,060
登記可の相場(中央値)
¥58,036211/276拠点

掲載データ確認日 (掲載拠点の最新確認日)

※本ページ掲載の拠点データから自動算出。月額は公式提示の最安月額(継続して使えるプラン基準・契約期間は問いません)。初年度総額=初期費用+年会費+月額12か月分の「1年目のみ」の合計(翌年以降は初期費用ぶん安くなります)。「〜」は最安プラン基準の下限で、上位プラン・契約期間・郵便転送の送料・オプション・その他実費で実際はこれ以上になります。初年度総額の「最安」は初期費用が未確定の拠点も月額×12を下限として「〜」で含みます。「中央値」は初期費用が確定した拠点のみで算出し、確定拠点が少ない面では表示しません(相場の代表性を欠くため)。中央値の右の「M/N拠点」はその中央値を算出した拠点数/掲載拠点数で、月額と初年度総額では対象が違います(月額=登記可で月額が分かる拠点、初年度総額=さらに初期費用が確定した拠点)。

出典 バーチャルオフィスの羅針盤|掲載276拠点・2026-08-13時点

東京都のバーチャルオフィスについて

東京都の雰囲気

東京都は、23区を中心に「ビジネスの密度」と「情報のスピード」が最も高いエリアです。港区・千代田区・中央区のような“信用を取りやすい住所”がある一方、渋谷・新宿のように発信力や採用力で強い街もあり、同じ東京でも住所の印象が大きく変わります。バーチャルオフィスは“どの区・どの地名を名刺に載せたいか”で選ぶとズレにくく、目的(信用/集客/採用/運用)から逆算するのが失敗しません。

動きやすさ(周辺へのアクセス)

山手線を軸に地下鉄・私鉄が放射状に広がり、都内はもちろん近県への移動も組み立てやすいのが東京の強みです。商談・面談・手続きが多いほど移動時間はコストになるため、「拠点のアクセス」と「会議室の使いやすさ」は実務面で効いてきます。来客があるなら主要ターミナル近く、郵便運用が中心なら転送頻度や荷物受取の条件を優先するなど、使い方に合わせて選ぶのが合理的です。

向いてる事業の傾向

東京は「住所の見え方」が信用や採用に直結しやすく、対外表記を整えたい事業と相性が良い傾向があります。特に、登記住所を早く確定して動きたい起業家や、特商法表記が必要なEC、商談が多いBtoBはメリットが出やすい領域です。
  • 士業/コンサル/BtoB(信用・提案書の印象が重要)
  • SaaS/受託開発/制作・代理店(採用・面談・発信の拠点を持ちたい)
  • EC/物販/予約ビジネス(特商法の住所表記+郵便・荷物運用が重要)

よくある質問

バーチャルオフィスは東京ならどこでもいいの?
どこでも良いわけではありません。東京都は「23区のどこか」で住所の印象が大きく変わるうえ、来客・郵便・手続きの動線も変わります。信用を取りたいのか、発信・採用で地名を取りたいのか、コスト重視なのかで“選ぶ区”がズレるのが東京の難しさです。まずは登記可否・郵便転送・特商法対応など条件で比較して、最後に住所の見え方で絞ると失敗しません。
東京で会社の登記住所はバーチャルオフィスでもいいですか?
登記自体は可能なケースが多いです。ただし重要なのは「その事業者の、そのプランが登記OKか」です。東京は“格安”表示が多く、最安が住所利用のみ(登記不可)で、登記は上位プランというパターンが混ざります。登記目的なら「登記可」の明記に加えて、登記時の表記ルール(建物名・階・号室の扱い、屋号掲示の可否)まで確認してから契約するのが安全です。
バーチャルオフィスの住所が同じだとどうなる?(東京は特に多い?)
東京の人気住所は利用者が多く、同一住所に複数社が入るのは珍しくありません(それ自体は違法ではありません)。ただ、相手や審査側が気にするのは“住所が同じこと”より、事業実態の説明ができるかです。住所表記を正式表記で統一し、事業内容が分かるサイトや資料、連絡先、取引根拠(見積・契約など)を整えると不安を減らせます。